このたびの8月7日〜11日の豪雨により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。

2025年8月7日には石川県を中心に線状降水帯が発生し、金沢市では川の氾濫により住宅街が冠水し、2万3千世帯を超える避難指示が出され、輪島市や珠洲市にも避難所が相次ぎ開設されました。

そして、8月8日から11日にかけては、九州地方全域が甚大な豪雨に襲われました。熊本県を中心に大雨特別警報が多数発令され、土砂崩れや河川の氾濫、心肺停止や行方不明者の報告もあるなど、深刻な事態となりました

福岡県宗像市では48時間で598 mmの降雨を記録しており、この数値はこれは8月の平年雨量の実に3.3倍に相当します。

このように、短期間に通常の月間雨量を超える被害が広範囲に広がっており、なおも断続的な豪雨による被害が相次いでおります。

豪雨により顕在化した“使える水”の確保の難しさ　

いざという時に頼るべき災害対応インフラが、この豪雨によって限界を露呈しました。

電力や通信と並び、途絶えた“水”。特に被災直後には、飲料水だけではなく、トイレや清掃、冷却など、生活の基盤を支える“生活用水”すら確保が困難になる状況が浮き彫りになりました。

災害時に頼りになる、“雨”を資源化する備え
こうした現実を受けて、いま強く注目されているのが、降った“雨”をその場で活かす仕組みです。私たちが提案する《ecowinウォーター》は、まさにその備えの象徴となるシステムです。

電源不要・重力のみで雨水から高純度の生活用水を生成

停電・断水時でも、トイレ・清掃・空調ミストなどの“生活インフラ”を維持。

学校や自治体、避難所、企業防災拠点などで導入が進み、SDGs・地域防災の観点でも高く評価されています。

ある自治体では、小中学校に設置したecowinウォーターが、断水時にもトイレ機能や清掃体制を維持し、避難拠点としての安心感につながったという実例があります。

熊本県宇土市のecowin宇土アリーナでは、空調機の室外機にecowinウォーターを使った噴霧冷却を導入し、「消費電力・電気代の削減」を目的とした実証実験を行っています。

このシステムは、雨水を活用した無動力型のため、通常時の空調効率向上やコスト削減だけでなく、災害時にはトイレや清掃などの生活用水としても利用できる点が高く評価されています。

有事の際、「水がある安心」は、被災生活の質そのものを支える大切なインフラです。

防災備蓄インフラとして、“雨”を暮らしの安心へ

気候変動の影響によって、豪雨リスクが日常化しています。だからこそ、雨を“被害”ではなく“備え”に変える発想が求められます。

地域での水の自給力は、住民の安心と地域レジリエンスにつながる不可欠な要素です。ecowinウォーターは、その選択肢としてぜひご検討ください。